工場の暑さを根本から対策した事例を紹介！作業環境に合わせた熱中症対策の方法とは

工場の暑さの根本対策とは？

工場が暑くなる原因は、大きく分けて二つあります。

1. 屋根・外壁・窓からの熱侵入
2. 機械・設備の排熱

この二つを放置したまま空調設備を増設しても、費用対効果は上がりません。電気代が増えるばかりで、根本的な暑さ解消にはつながらないのです。

つまり、この二つの原因に対する対策が工場の暑さの根本対策ということになります。

まずは熱の侵入と排熱を抑えること。そのために有効なのが、遮熱塗料と遮熱シートです。実際の施工事例で効果をご確認ください。

工場の根本的な暑さ対策事例

遮熱塗装の導入事例

対応した暑さの原因：屋根・外壁からの熱侵入、機械・設備の排熱

屋根・外壁からの熱侵入対策として、遮熱塗料が挙げられます。遮熱塗料とは、太陽光の熱を反射する特殊顔料を屋根や外壁に塗布する対策です。

屋根・外壁から伝わる輻射熱を一般的に60~80%カット。遮熱と同時に建物の景観が良くなる点も評価されています。また、機械や設備に直接塗布できるため、機械・設備からの排熱低減にも有効です。

弊社が実際に遮熱塗料を施工した浜松委托倉庫株式会社様からは「遮熱塗料によって庫内環境が向上した」との声をいただいております。

遮熱シートの3つのメリット

1. 短期間で導入可能 – 足場の組み立てが不要なケースも多く、工場の稼働を止めずに施工できます
2. 即効性が高い – 屋根から伝わる輻射熱を90%以上カット。施工後すぐに室温の低下を体感できます
3. 建物への負担が少ない – 軽量で既存の建物構造に負担をかけないため、築年数が経過した工場でも安心

一度施工すれば、定期的な点検や清掃を行うことで遮熱性能を維持できます。

遮熱塗料・遮熱シート以外の暑さ対策方法

遮熱塗料・遮熱シートが効果的ですが、これら以外にも暑さ対策の方法はいくつかあるのでご紹介します。

1. 窓ガラス遮熱フィルム

対応する暑さの原因：窓からの熱侵入

窓からの日射熱も工場内温度を上昇させる要因になります。特に西日が強い窓には遮熱フィルムの施工が有効です。

効果：

• 日射熱を70%以上カット
• 紫外線も99%以上遮断し、製品の日焼け防止にも貢献
• 既存の窓ガラスに後付けできるため、工場の稼働への影響が最小限
• 比較的低コストで導入可能

2. 大型換気扇の設置

対応する暑さの原因：機械・設備からの排熱

射出成形機や溶接機などの製造設備は稼働時に大量の熱を放出します。機械1台あたりの発熱量は数kW〜数十kWに及び、複数台が同時稼働するエリアは局所的に暑くなってしまいます。

大型換気扇は、工場内の熱気を排出して外気を取り込むことで空気を循環させます。工場のサイズや従業員の人数に応じて導入することで、体感温度の低下が期待できます。

効果的な施工のポイント： 排気口の設置位置が重要です。溶接エリアやプレス機の近くに排気口を設置することで、発生した熱気が工場内に広がる前に外部へ排出できます。空調設備と併用すれば、空調への負荷も軽減され、電気代の削減も期待できます。

3. スポットクーラー

対応する暑さの原因：特定エリアの高温

工業炉のように、発生する排熱が特に深刻な場所では、工場全体の空調が難しいケースがあります。このような場所では、作業者の近くを局所的に冷却する「スポットクーラー」が活躍します。

効果：

• 半径2~3mの範囲で作業者周辺温度を10度前後下げる
• 熱中症のリスクが高い場所へのピンポイントな対策として有効
• 大規模な設備投資が難しい工場でも導入しやすい
• 義務化対応の第一歩として検討する企業が増加中

4. 大型シーリングファン

対応する暑さの原因：空間の広さによる熱のこもり

空間の広い工場では、暖かい空気が天井付近に溜まり、作業エリアとの温度差が大きくなるケースがあります。

天井に設置された直径3~7mの大型ファンが回転し、工場全体の空気を大きく循環させます。

特に効果を発揮するケース： 換気システムや空調設備と併用する場合です。換気扇で天井付近の熱気を外部に排出しながら、シーリングファンで空気を循環させることで、新鮮な外気が作業エリアまで届きます。エアコンと併用する場合は、冷気を工場全体に行き渡らせることができるため、電気代の削減も期待できます。

工場の暑さ対策が必要な理由をおさらい

それでは次に、工場の暑さ対策がなぜ必要なのかをおさらいしましょう。すでにご存じの方は読み飛ばしていただければと思います。

2025年6月から熱中症対策が義務化

2025年6月1日、厚生労働省によって改正労働安全衛生規則が施行されました。この法改正により、以下の環境下で熱中症対策が義務となりました。

義務化の対象となる環境：

• 暑さ対策指標（WBGT値）が28度以上、または気温31度以上
• 連続1時間以上、もしくは1日4時間以上の作業が見込まれる事業場

必須となる3つの措置：

1. 報告体制の整備 熱中症の自覚症状がある作業者や、熱中症のおそれがある作業者を見つけた者が、速やかに報告できる体制を整えること
2. 手順書の作成 熱中症のおそれがある労働者を把握した場合に、迅速かつ的確な判断ができるよう、あらかじめ対応手順を作成すること
3. 作業者への周知 上記で整えた報告体制や対応手順を、関係するすべての作業者に周知すること

違反した場合の罰則： 6ヵ月以下の懲役または50万円以下の罰金が科されます。さらに、労働基準監督署長により作業の一部または全部の停止を命じる「使用停止命令」を受けるケースもあります。

従業員の安全と企業の責任

厚生労働省によると、職場における熱中症による死傷者数は増加傾向にあります。

• 2021年：561件
• 2023年：1,106件
• 2024年：1,257件

熱中症は死亡事例に至る割合が他の労働災害と比較して約5~6倍ともいわれており、企業としても見過ごせない大きなリスクです。

従業員の健康被害は安全配慮義務違反となり、損害賠償責任を負う可能性があります。その場合、企業としての社会的信用を失うことになるため、早急な対応が求められます。

参照元：厚生労働省 – 2024年（令和6年）職場における熱中症による死傷災害の発生状況

離職と採用難の原因

工場等の作業場の暑さは作業効率を低下させるだけでなく、従業員にとって職場への不満につながります。特に近年は働きやすい環境を重視する傾向が強まっています。

ただでさえ人手不足な中、暑さ対策が不十分な職場は人材確保の面でも不利になります。人材の定着率や採用強化の観点からも、暑さ対策への投資は企業にとって欠かせないものといえるでしょう。

暑さ対策、まずは暑さ指数の測定を！

本記事では、工場の暑さ対策として、主に遮熱シートや遮熱塗装の事例を紹介してきました。

これらの対策を導入する前に、まず工場の現状を把握することが大切です。従業員の安全を守るためにも、いまの暑さ対策指標を測定し、熱中症対策の緊急度を確認しましょう。

暑さ指数の測定

暑さ対策を始める前に、現状の暑さ指数の測定から始めます。

測定器の選び方： JIS規格に準拠したWBGT測定器を選びましょう。一般的な価格帯は3~10万円程度で、湿球温度・黒球温度・乾球温度を測定できる機器が必要です。

基準値を超えていた場合の対応： 速やかに作業者への注意喚起を行い、休憩時間の見直しや作業時間帯の変更を検討しましょう。厚生労働省の定めた3つの措置（報告体制の整備・手順書の作成・作業者への周知）への対応に加えて、暑さ指数を下げるための設備対策も必要になります。

参照元：暑さ指数（WBGT値）- 職場のあんぜんサイト – 厚生労働省

まとめ

工場の暑さ対策は、従業員の安全を守るだけではなく、工場の生産性や人材確保の観点からも非常に重要な経営課題です。熱中症対策の義務化を機に、暑さ対策の設備導入を検討してみてはいかがでしょうか。

当社では、ドローンやサーモカメラを用いた現地調査を通して、暑さ対策する上でのボトルネックを発見し、様々な熱中症対策の工事メニューから適切なものを提案します。

工場の暑さにお困りの方は、お気軽にご相談ください。